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経済がわかる国際ジャーナル通信

妊娠している方の未検診問題が深刻化している中、
報道画報(国際通信社発行)は、検診の大切さを伝えている。

医療技術の目覚しい進歩によって今や出産は安全だという
認識が多くの人の中であるとおもうが、実は安全とは言い切れない。
それは、医療技術云々の話ではなく、母胎や胎児がどのような状況か
ということやアレルギーなどを持っているか持っていないかは
一人一人違い、それに適応した処置をしていかないといけないのである。

どんなに医療が発達していようと、施すべき処置を施していなければ
危険な状態になりうる。そのために妊婦は妊娠期間中に何度も検診に
訪れなければならないのだ。妊娠期間は約10月10日といわれているが、
生まれてきた子供は60年70年80年と生きる。子供を生んだ母親も、子供と共に40年50年60年と生きる。
子供が何かしらの障害や、もしくは無事に生まれてこないなどといった被害を受けないためにも母は検診が必要なのだ。

安全な出産は検診があってこそ行なわれるものだということを
理解しなければならない。食品高騰
少し前まで100円でおつりが来ていた菓子パンが、100円では足りない値段になっている。食パンも安売りの時にしかなかなか買えないし、パン屋さんのパンなんて、贅沢品にしかおもえなくなってきた。

価格高騰による家計の被害はものすごいことになってきている。バターは売っていないどころか、売っていても買えない値段だ。大好きなケーキもめったに食べなくなってしまった。

これまで特に気にもせず車社会で多くのガスをみんな一緒になっては排出してきたし、種類を分けずにどんどんゴミを出してきたし、もったいないという感情をわすれて便利な使い捨て商品をたくさん買っては捨ててきた。

おかげでぼろぼろになった地球上の自然を今更取り戻そうと、得意の研究による高度技術や知能で、生活に欠かせない穀物をバイオ燃料に使用する策を思いつく。食品になる込むもつの量を控えてバイオ燃料にあてる。これによって生活への負担と引き換えに二酸化炭素の減少が見込める。

好き勝手してきたこれまでの私達への復習にも思えるが、未来に大人になる子供たちに罪はないだけに、やりきれない思いになる。

地球が良くなり始めたころには、人間社会はもうぼろぼろになっているんじゃないかと不安になってくる。双方にメリットを有むアンサーがでないものだろうか。家計の消費
本日のニュースで興味深い記事を見つけた。
総務省による家計調査で、ここ8ヶ月の
一世帯当たりの消費支出額がずっと減少を続けているという。
消費量は約29万円/世帯。

もちろん原因には食料の価格高騰や灯油類の買い控え。外食が減ったり、光熱費を節約している家は、今やわずかではなく大半といえるだろう。


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